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毎年700万世帯の家族が15年間消費をするとどうなるか。
一世帯あたり年平均400万円の消費支出としても、年間で28兆円、20年間で560兆円だ。
この消費支出が日本の経済を支えてきたのである」と指摘している。
ところが団塊ジュニアの時代になると、晩婚化、非婚化が進み、これまでのようなイメージのファミリーを形成しなくなった。
事実、最近ではシングルで1人暮らしか、夫婦だけのＤＩＮＫＳ、あるいは事実婚や同棲カップルといった暮らしを選択する人が急増しているのである。
昭和61年4月、「男女雇用機会均等法」が施行された。
いまや、東京大学の学生の5人に1人は女子学生。
女性の高学歴化はいよいよ進み、「男女雇用機会均等法」に守られて、男性と同等の勤務体制、待遇を獲得する女性は、加速度的に増えている。
非婚、晩婚化の進行も、女性の社会的進出による経済力のパワーアップが大きく関係していることは論をまたない。
以前は、結婚は″永久就職″などといわれ、経済的基盤の脆弱な女性は、結婚により、生涯の経済的基盤を獲得したものだった。
だが、団塊ジュニア世代の女性たちは、もはや、そうした理由から結婚を選択する必要はなくなった。
それどころか、ある程度の年齢まで、両親の家に住んで家賃負担のないパラサイト生活を謳歌し、たっぷり資金を蓄え、十分に頭金がたまったら、手ごろなマンションでも購入し、いよいよ、名実ともに自立した、おしゃれなシングルライフを楽しもうといケースが少なくないのである。
男性についても、事情はほぼ同じである。
かつては、男性は家事が不得手であり、料理、洗濯、掃除など、生活のケアをしてもらうためにも、妻という存在を求めたものだった。
だが、最近の男性は、料理も洗濯も掃除も小器用にこなすようになっている。
ガールフレンドがいれば、お互いの家を行ったり来たり。
カップルとして行動したほうがいいときはカップルとして、シングルとして1人の時間をゆっくり過ごしたいときはそれぞれの家で過ごす。
こんな″いいとこ取り″の人間関係が一般化しているから、ますます、結婚へのモチベーションは低くなる。
こうした、シングルライフを楽しむ、ファミリー層とは対極をなす個族たち。
彼ら、彼女らは、十分な所得があるうえ、面倒をみなければならない家族をもっていないから、可処分所得は高く、そのうえ、子どものころから、豊かな消費生活を満喫してきており、消費行動も十分に豊かで、洗練されている。
21世紀は、この団塊ジュニアたちが消費の主導権を握る時代になる。
逆にいえば、この世代の財布を上手に開かせるマーケティングができなければ、これからのビジネスは成功しないと断言できる’。
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